弊社では、数年前より将来に備えて新卒新入社員を毎年定期的に採用しています。入社条件は『お風呂が好きで明るく楽しく元気な人』であります。
弊社に他に誇れることがあるとすれば、このところずっと、新卒の人たちの内定辞退率が0%ということです。先日、3か月ごとに温浴施設で実施する全体会議の場で気づいたのですが、来年の新卒3人を含めて年齢が30才以上9名、20代16名でした。
新卒新入社員と20代の中途採用を継続してきて、いつのまにかワタクシ43才は相当オヤジの部門になっておりました。そしてその20代の人たちが明るく楽しく元気にトリリオンで羽ばたいていることに心から喜びを感じたのありました。 シアワセ！！
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2008年11月27日
新卒内定者辞退率0%ってすごいでしょう・・
2008年11月21日
日経BPエコマネジメントに省エネ事例記事掲載！
本日、日経BPエコマネジメントに弊社の万葉倶楽部様向け省エネ事例が掲載されました。
万葉倶楽部会長高橋氏のコメントや、省エネの成功例等を交えながら、4ページに亘り弊社のサービス内容を詳しく説明しております。
読み応えのある内容ですので、是非ご一読下さい！
日経BPエコマネジメント
2008年11月19日
経済産業省新たにCO2削減の補助事業を発表
経済産業省が11月17日に「中小企業に対するＣＯ２排出削減量認証・補助事業の実施について」を発表しました。
その概要は、中小企業を対象とし、省エネルギー設備導入によるＣＯ２排出削減量に関する第三者認証事業を実施するとともに、
同事業実施者のうち希望者を対象として導入する省エネルギー設備に対して補助事業（補助率１／２）を実施するというもの。
申請書類・提出先の資料等配布予定になっており、併せて経済産業省のホームページにアップされる予定になっている。
経済産業省ホームページより
2008年11月18日
レジャー＆サービス産業展出展！！
毎年開かれているレジャー＆サービス産業展の2008に我が社も参加出展します。
出展ブースはもちろん「環境・省エネ」のゾーンです。
そして、当社代表の木地元が温浴施設の省エネサービスを講演させて頂きます。
当講演では、実績を踏まえ最新の「環境・省エネ情報」を一挙公開いたします。
出展後に「トモナ社長のふろ・ぷろ・ぶろぐ」にも詳細をアップする予定ですので、当日来られない方はこちらもご覧いただければと思います。
2008年11月17日
温浴施設体験本年100件達成
今年の1月1日に立てた目標の一つに、温泉・温浴施設の60分以上の入浴体験を年間で100件以上実施するというものがありましたが、
先日の10/31の稲佐山温泉ふくの湯長崎店を持って無事100件達成となりました。
お風呂にいっぱい入ることが断固として私の仕事です。羨ましいと思う人結構いますよねえ。
弊社に入社すると温浴施設利用補助制度というのがあり、温泉温浴施設でのプライベート利用が一定額まで研修費あつかいとなります。
『日本の温泉温浴文化を世界に発信する・・・』というスローガンを持った会社ですので、新しく入社してくる人たちの入社条件は
『風呂が好きか？・・』であります。
これからも社長自ら風呂に入りまくり、風呂キチだらけの会社にしていこうと思っています。
2008年11月07日
西日本最大級 稲佐山温泉ふくの湯長崎店 眺望最高露天！！
人工炭酸泉のお取引先である佐々木食品工業様の5号店が、長崎県にオープンしました。
西日本最大級の大きさとのことで、同社では他2店のふくの湯ブランドを含め5店目の温浴施設となります。
ここの素晴らしさは、なんといっても長崎市街を見渡す素晴らしい眺望です。
残念ながらお昼の時間帯に伺ったので夜景を堪能することはできませんでしたが、日本でも有数の眺望露天風呂といえるのではないでしょうか？
弊社が導入させていただいた人工炭酸泉も広くゆったりとしたスペースを確保していただいており30分ほど熟睡したら体重が1.2kgも減少していました。
また、自然食ビッフェスタイルのレストランも新しいチャレンジといえましょう。
いずれにしても素晴らしい施設が出来上がりました。きっと繁盛することと思いまっしゅ。
2008年11月07日
自主参加型国内排出量取引制度の第４期事業への参加者を追加公募スタート！
環境省が取り組む、自主参加型国内排出量取引制度の第４期事業への参加者を追加公募が開始されました。
自主参加型国内排出量取引制度とは
・温室効果ガスの費用効率的かつ確実な削減と、国内排出量取引制度に関する知見・経験の蓄積を目的として、
平成17 年度から開始したものです。
・温室効果ガスの排出削減に自主的・積極的に取り組もうとする事業者に対し、一定量の排出削減約束と引換えに、
省エネルギー等によるCO2 排出抑制設備の整備に対する補助金を交付することにより支援します。
・排出削減約束達成のために排出枠の取引という柔軟性措置の活用も可能とします。
公募期間：2008 年11 月6日(木) ～ 2008 年12 月5日（金）（17 時必着）
環境省 報道発表資料ホームページより
